2014年12月9日火曜日

【無料ツールで災害対策 vol.1】インターネット上で無料で手にすることができる気象と防災の情報とは

こんにちは。渡邉です。

気象情報の利用特集」では、「地域の危険度を知ること」に着目してきましたが、
今回からは3つ目のシリーズとして、「無料ツールで災害対策」を始めていきたいと思います。

本文を見て頂くと分かるのですが、インターネット環境さえあれば、
今でも相当多くの情報を無料で手に入れることができます。

今日はまず、どのような情報があるかの見取り図を示してみます。

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■インターネット上で公開されているツール
これまでは地域の危険性について雨量面から見てきました。これはいわば下準備であり、実際の気象災害時にはこれまで得た知識を基に、手元にあるツールで大雨を見極めていく必要があります。

ところで、インターネットの普及に伴って、誰でも容易に気象関連の情報にアクセスができるようになってきました。インターネットにさえつながっていれば、無料で手にすることができる気象情報や防災情報には次のようなものがあります。

・詳細な天気予報
・気象庁の数値予報の計算結果
・雨雲の動きを表示するレーダー画像
・今後の雨雲の動きに関する予測
・リアルタイムの雨量計データ
・河川の水位や土砂災害の危険度に関するリアルタイム情報

また、気象庁だけを見ても大雨に警戒を呼びかける情報が様々な形で発表されます。例えば、「注意報・警報」、「記録的短時間大雨情報」、「特別警報」、「竜巻注意情報」はよく知られていると思いますが、他にも警報や注意報に先立って注意を呼び掛けたり、警報や注意報の内容を補完するため、「全般気象情報」、「地方気象情報」、「府県気象情報」というものが公表されています。台風接近時であれば、台風の経路や暴風域に入る確率などが発表されます。

これらに加えて市町村からは「避難準備情報」、「避難勧告」、「避難指示」が発表されたり、洪水予報が行われる指定河川に関しては国土交通省または都道府県と気象庁が共同で「はん濫注意情報」、「はん濫警戒情報」、「はん濫危険情報」、「はん濫発生情報」が出されます。

土砂災害に対しては都道府県と気象庁が共同で「土砂災害警戒情報」を発表するほか、気象庁のホームページでは「土砂災害警戒判定メッシュ情報」の閲覧が可能です。

現時点でも数多くの情報が公開されています












現状でも私たちは数多くの情報を実際に手にすることができるのです。ここまでは、現時点で入手可能な情報を列挙したわけですが、国は豪雨や水害、土砂災害に関する情報の提供が今後の最優先の課題として認識しているため、技術の発展に伴って発表される情報量が飛躍的に伸びていくことが予測されます。気象情報・防災情報の利用者(つまり私たち)には、これらを使いこなすことが期待されています。

(「気象情報の海に溺れないための1つの問い」に続く)
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