2000年代初頭のことですが、私はかつて愛知県にある生まれ故郷の自治体で防災担当の仕事をしていました。防災担当というと馴染みのない仕事のように聞こえるかもしれませんが、台風や地震の際に避難所を開設したり、自治体としての防災対応の計画（地域防災計画）を策定したり、災害が発生しそうなときには市町村長が発令する避難勧告などを事務的に補佐したりする仕事です。そうした仕事の中の一つが住民に対する啓発事業です。ハザードマップの配布や街全体の避難訓練などを通じて、「危険が迫るときには注意報や警報、河川の水位の情報、自治体からの避難に関する情報を入手して早めに避難を」と呼びかけていました。 その後、自治体での防災担当の仕事から離れ、民間気象会社のリスクコミュニケーターとして台風や豪雨などの予報を自治体に伝える側に立ったり、日本以外の国々での気象情報の使い方・使われ方を経験的に学んできたりした訳ですが、自治体職員をしていた時の例の呼びかけ−情報を使って判断しましょう−は非常に問題があるものだったと今では思います。 なぜでしょうか？一言で言えば、「見る」と「見極める」の違いを踏まえた呼びかけができていなかった点です。 「見る」と「見極める」は全く異なります。医者が患者に対して説明なしにレントゲンの検査結果を見せたと想像してみてください。患者もその画像を「見て」いますが、医療面の予備知識がなければその陰影が何を示しているかまで「見極める」ことはできません。気象情報の話に戻せば、情報を見てもらえば良いのではなく、情報から自らや地域などへの影響を「見極める」というレベルで利用してもらえるよう働きかける必要があったという訳です。 皆さんは気象情報を見ていますか、それとも情報から危険性を見極めていますか？ 赤信号や青信号のように情報と意味の結びつきが単純であれば「見る」と「見極める」の違いはあまり問題になりません。赤信号は止まれ、青信号は進めです。しかし、気象情報の場合は様々な要素が絡んでくるため、見極めることができるようになるためには最低限の予備知識やデータを読み解く技術が必要です。 しかし、ここでいう予備知識や技術というのは気象学のことではありません。 私が自治体で防災担当をしていた時に、「知識をつけるために気象予報士の勉強をしろ」とボソッとつぶやいた上司もいましたが、気象予報士の資格を所持
気象情報の使い方や読み解き方をテーマとしたオンライン防災セミナーを実施していますが、その中で避け続けている表現があります。 それは、「これこれという情報があるから使ってください」というものです。 「レベル4やレベル4の情報には○○や○○があって、これが発表されたら速やかに避難ですよ」といったセリフは効果的ではないと思うので口に出したことがありません。あまりに表面的すぎると思うからです。 受講者の方も、情報名と行動の一覧が提示されるだけでは何となく一般論というか、自分のこととしてストンと落ちないような印象を持たれるのではないでしょうか。 ■情報を主としないアプローチ 自分がオンライン防災セミナーでレクチャーをする際には、「情報を覚えて行動して！」というタイプとは別のアプローチをとります。 多少まわりくどいかもしれませんが、情報の解説に進む前に、「ご自身が必要とする情報とは何ですか？」ということを軸に話を展開していきます。 セミナーの参加者の中には、内水氾濫のリスクが高い場所にいる人や中小河川の洪水の被害を受ける可能性がある人もいるでしょう。大河川の洪水被害を受ける可能性がある人や、土砂災害の被害を被る可能性がある人もいるかもしれません。 参加者それぞれで状況が異なります。 状況が異なれば、災害時に必要とする情報も自ずと異なります。 このため、「どんなリスクがあるか？」というところから話をしはじめて、「あなたはどんな状況を情報から見極めたいですか？」と進めます。もちろん、リスクの詳しい調べ方もお伝えします。 「どんな状況を情報から見極めたいか？」というのは、ひょっとしたら分かりにくかもしれません。でもシンプルに考えてみてください。 例えば河川洪水のリスクがある人であれば、川が堤防すれすれで危険な状況になっていることは一大事です。そうした状況を情報から見極めたいと思いませんか？ 土砂災害のリスクがある場合は、大雨で崖が崩れそうな状況になっているという情報は必須のはずです。 上の2つの例は災害が起こる直前といった切迫した状況ですが、場合によってはもっと早い段階から判断し、避難行動を取る必要がある方もいるでしょう。 そうした方が見極めたい状況は、例えば「川の水位が上がって危険になりそうな状況」や、「土砂災害がひょっとしたら起こるかもしれない状況」というように、事態が切迫する可